先日、電通より「2021年 日本の広告費」が発表されました。2020年には新型コロナウイルスの感染拡大を受け日本の総広告費が減少しましたが、昨年は影響が緩和された為、広告市場は大きく回復しました。
※2019年からは、日本の広告費に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加し、広告市場の推定を行っていますが、2018年以前の遡及修正は行っていません。
出展：電通「2021年 日本の広告費」
また、インターネット広告費が初めてマスコミ四媒体を上回ったことも大きく注目を集めました。この背景には社会全体のDX化が進んでいることも一つの要因となるでしょう。コロナ禍以前からスタートしていたDXが急速に進んでおり、様々な広告にもデジタルありきの構造が広がっています。
出展：電通「2021年 日本の広告費」
上記のデータを見ると、マスコミ四媒体の力が落ちてきたと感じて「これからはマスコミ四媒体への広告費を減らし、インターネット広告費を増やそう」とする企業もあるかもしれません。確かに新型コロナウイルスの影響を受けにくく、PC・スマホ問わず情報発信が可能なインターネット広告は効果的です。しかし、広告においても適材適所があるという認識が必要です。
マスメディアに注目してみると、新型コロナウイルスの感染拡大の為、在宅・巣ごもり需要が高まった結果2021年はテレビ広告費が増加しています。また、コロナ禍における情報･ニュース記事の信用度調査では新聞が最も高くなっており、新聞広告は購読者から高い信頼を得られるかもしれません。このようにそれぞれの媒体の特性を理解した上で広告を展開することが重要です。
DX化の加速、パーパスブランディング、メタバース、Z世代など時代と共に広告のあり方は大きく変貌していきます。新型コロナウイルスの感染拡大により、私たちのライフスタイルに大きな変化を及ぼすこととなりましたが、ニューノーマルという言葉が定着したように、悪い側面ばかりではなく今の時代だからこそ需要がある・受け入れられることも数多くあります。
コロナ禍をきっかけとして企業のあり方を考え、パーパスの策定からインナーブランディングへ派生していき、結果として従業員エンゲージメントが高まり生産性がコロナ以前より上がった企業もあります。
これからの企業のあり方を考える上で、時代の変化にフレキシブルに対応出来ることが求められていくのではないでしょうか。その中で広告活動を上手く活用する企業が顧客・従業員とのエンゲージメントを高め、より一層必要とされる企業へと成長していくでしょう。