周年動画の制作で成功するために｜目的設計・費用相場・制作フローを徹底解説

企業の節目をどう形に残すか。その答えの一つが「周年動画」の制作です。単なる記念映像ではなく、これまでの歩みや理念、これからの方針を社内外にわかりやすく伝え、採用・営業・広報など多方面で活用できるコミュニケーション資産として機能させられるかどうかがポイントになります。

本記事では、周年動画の役割や種類、費用相場から制作プロセス、制作会社の選び方、そしてジャリアが提供できる支援までを整理し、これから周年動画を検討されるご担当者さまが、失敗なくプロジェクトを進めるための具体的なヒントをご紹介します。

周年動画とは？企業が周年に動画制作を行う理由

企業が節目となる周年を迎える際、周年動画はもはや式典やイベントを彩るための映像にとどまらず、社内外で共有できる重要なコミュニケーション資産として位置づけられるようになってきました。動画は空気感や情緒、温度感といった言葉だけでは伝わりにくい要素を可視化しやすく、かつ再利用性も高いため、式典後も採用や営業、ブランド発信などさまざまなシーンで継続的な価値を生み出します。

本章では、こうした周年動画の役割や、企業が制作に踏み切る背景、そのブランディング効果について整理していきます。

周年動画の定義と役割（社内向け・社外向けの違い）

周年動画とは、企業の節目を起点に、これまでの歩みや理念、未来への展望を映像で伝えるためのコンテンツです。周年動画制作の目的は大きく分けて「社内向け」と「社外向け」の2種類があります。

社内向け周年動画

これまで会社を支えてきた社員への感謝を伝え、これからの未来像や経営方針を共有することで、組織としての一体感を高める役割を担います。企業の価値観や文化を動画として可視化・蓄積しておくことで、新入社員研修や採用広報のコンテンツとしても活用でき、周年以降の組織づくりやブランディングに長期的な効果をもたらします。

社外向け周年動画

顧客・取引先・求職者・地域社会など、より広いステークホルダーに向けてブランドメッセージを届ける役割です。創業の背景や価値提供のプロセス、企業が大切にしてきた想いやこだわりを映像として描き出すことで、企業への理解と信頼の醸成を促します。さらに、周年を契機とした新たな施策や事業戦略を発信することで、企業のこれからに対する期待感を高めると同時に、自社の存在意義をあらためて提示する役割も果たします。このように周年動画制作は、単なる記念映像ではなく、「企業のこれからを形づくる重要なコミュニケーション資産」として位置づけられています。

周年動画が企業ブランディングに与える効果

周年という節目は、企業にとって「自社の物語を最も強く語れるタイミング」であり、その価値を最大化できるのが動画という手段です。

ブランディングの観点では、周年動画を制作することで、

①企業のストーリーを言語化・可視化できる

②第三者にも伝わりやすい表現に整理できる

③社内外で一貫したブランド体験を提供できる

といった効果が期待できます。

さらに、周年動画は式典当日の演出にとどまらず、その後も継続的に活用することで、長期的なブランド構築に貢献します。採用サイトやSNS、YouTube、商談資料など、さまざまなタッチポイントで企業の魅力を伝え続けることができるため、「周年のために制作した一本の動画が、その後数年間にわたってブランド資産として機能し続ける」という持続的な価値を生み出せるのです。

周年動画を制作する企業が増えている背景

近年、周年を機に動画制作に取り組む企業が増えています。その背景には、2025年時点のビジネス環境におけるいくつかの大きな変化があります。

まず、企業の情報発信の主戦場がテキストから動画へとシフトし、動画コンテンツが多くのユーザーにとって「最も直感的で理解しやすい情報形式」となったことが挙げられます。YouTubeや各種SNS、採用プラットフォームなど、ほぼあらゆるチャネルで動画視聴が日常化したことで、周年動画を一度制作すれば、複数の場面で汎用的に活用しやすくなったことも大きな要因です。

次に、従業員の価値観や働き方が多様化する中で、「企業文化をどのように可視化し、共有していくか」が重要な経営テーマとなっている点があります。周年動画は、組織として大切にしてきた価値観や仕事への向き合い方を、社内で共有するための強力なツールとして機能します。

こうした環境変化が重なった結果、2025年現在、周年動画の制作は多くの企業にとって一般的な選択肢として認識されつつあります。

周年動画を制作する前に必ず整理すべき5つのポイント

周年動画の制作は、単に「記念だから作る」だけの発想では成果につながりません。着手前の段階で、「何のために作るのか」「誰に届けるのか」「どの場面で活用するのか」を具体的に定めておくことが不可欠です。本章では、企画フェーズで必ず整理しておきたい5つの目的を体系的に整理し、プロジェクトの初期準備をスムーズかつ確実に進めるための指針を提示していきます。

①周年動画のコンセプトを言語化

周年動画を制作するうえで、最初に必ず押さえておきたいのが「動画コンセプトの明確化」です。周年は単にこれまでを振り返るタイミングではなく、企業がこれからどのような未来を描き、どの方向へ進んでいくのかを示す節目でもあります。そのため、創業の背景、企業が大切にしてきた価値観、転機となった出来事、積み重ねてきた実績といった要素を整理・言語化し、「何を核となる物語として描くのか」という軸を定めることが重要です。

この軸が曖昧なままだと、周年動画は出来事を並べただけの記録映像になってしまい、視聴者に届けたいメッセージが弱くなってしまいます。逆に、動画コンセプトがはっきりしていれば、多様な関係者が関わる制作プロジェクト全体の共通認識となり、台本作成や構成検討の際の判断基準としても機能します。

例えば、「経営理念をあらためて共有したいのか」「変化・成長し続ける企業姿勢を打ち出したいのか」「未来への方針を社内外に宣言したいのか」といった目的によって、盛り込むべき内容やストーリー展開は大きく変わります。ジャリアでは、このコンセプト設計のプロセスにしっかり時間をかけることで、その後の撮影・編集・活用設計までをスムーズに進められる制作体制を整えています。

②誰に届けるのか

次に整理したいのが、「誰に届ける動画なのか」という視点です。同じ周年動画でも、想定する視聴者によって語るべき内容やトーン、見せ方は大きく変わります。ターゲットは大きく「社内向け」「社外向け」に分けられますが、さらに細かく見ると、社員、経営層、求職者、既存顧客、取引先、地域住民など、多様なステークホルダーが存在します。

たとえば社員向けであれば、企業文化や価値観の共有、共に乗り越えてきた歴史の振り返りを通じて、一体感や誇りを醸成する内容が中心になります。一方、顧客や取引先向けであれば、自社の提供価値や事業の信頼性、社会との関わり方といった、対外的なブランドメッセージが重要になります。求職者に対しては、働く環境や制度だけでなく、「ここで働く自分」を具体的にイメージできるようなストーリー設計が効果的です。

このターゲット設計が曖昧なままだと、「結局誰に向けた動画なのか分からない」という印象になり、伝えたいメッセージがぼやけてしまいます。だからこそ周年動画では、「誰が視聴し、視聴後にどのような感情や理解を持っていてほしいのか」を事前に明確に定義したうえで、企画・制作を進めていくことが重要です。

③活用シーン

周年動画の成果は、完成した映像がどどのような場面っで活用されるかによって大きく変わります。そのため、制作前に活用シーンを整理しておきましょう。代表的な場面としては、周年式典や記念イベントでの上映、採用活動での会社紹介映像、IR資料や株主総会での企業説明、SNSやYouTubeでのブランド発信などがあります。

活用シーンが明確になると、動画の長さや構成、演出の方向性を最適化できます。たとえば、式典で使用する場合は5分〜10分程度のまとまりあるストーリーが適しており、SNSでは30秒〜90秒程度の短尺版を追加制作することが一般的です。採用用途であれば、職場の雰囲気や働く人の姿を多めに盛り込むなど、“視聴者がどの場面で動画を目にするか”を想定した作り方が求められます。

活動領域が多岐にわたる中小企業にとって、周年動画は一度制作すれば複数のチャネルで活用できる“資産型コンテンツ”となるため、用途を事前に整理しておくことが制作効率を高めるポイントとなります。

④成果指標は「観た後の行動変容」

周年動画の成果を評価する際、多くの企業は「再生回数」や「視聴維持率」などの数値に注目しがちですが、周年動画制作においては、それらが必ずしも最優先の指標とは限りません。周年動画は一般的な広告動画と異なり、「視聴した人の理解や感情がどう変化したか」「その後どのような行動につながったか」といった“行動変容”を生み出すことが本来の目的となるため、それを踏まえたKPI設計が企業価値の向上に直結します。

あらかじめ成果指標を明確にしておくことで、台本制作や撮影内容、編集方針も「どの行動変容を生みたいのか」という目的に沿ったものになり、プロジェクト全体の一貫性が高まります。また、完成後の振り返り（効果測定・フィードバック）が行いやすくなり、次年度以降の周年プロジェクトや関連施策の改善にも活かすことができます。どのような行動につながったか」といった“行動変容”を生み出すことが本来の目的となるため、それを踏まえたKPI設計が企業価値の向上に直結します。

⑤過去データの棚卸し

周年動画を制作する際、企業の過去をどれだけ深く掘り下げるかが映像の質に大きく影響します。そのため、制作前に社内に蓄積された資料や写真、社史データ、過去のプロジェクト、記録映像などを棚卸しすることが欠かせません。これらは企業の歩みを象徴する重要な素材であり、歴史を可視化する表現として動画に組み込むことができます。

棚卸ししたデータは、どれだけ高解像度か、動画編集に耐えうる品質かを確認します。必要に応じてデジタル化を行い、映像として利用できる状態に整えることもあります。

保管されている資料が限られている場合でも、経営者・社員インタビューを通じて過去の出来事を再構築できるため、企業独自のストーリーを描くことが可能です。周年動画制作における素材収集は、企業の歴史を見つめ直す重要なプロセスです。

周年動画制作の費用相場と内訳

周年動画制作の費用は、内容・尺・撮影規模・演出方法などによって大きく変動します。多くの企業が「いくらくらいかかるのか」を初期段階で知りたいと感じていますが、周年動画は一般的なPR動画よりも要素が多く、社史資料の整理や台本制作、式典での演出など、付随業務が加わりやすいのが特徴です。

そのため、費用相場を正しく理解することが、見積比較や適切な制作会社の選定につながります。本章では、国内の動画制作市場で公開されている一次情報をもとに、周年動画の費用レンジを整理しながら、費用が変動するポイントや見積確認の観点を体系的に解説します。

周年動画の料金相場

上記金額には、絵コンテ・構成台本制作・撮影1日分・編集・BGMなどの基本要素が含まれている場合が多く、モーショングラフィックやアニメーション制作、複数日の撮影が加わると費用が増える傾向があります。

また、周年動画では式典上映の用途が多く、通常よりも上映クオリティを求める企業が多いため、編集工数が増えるケースがあります。費用相場を把握しておくことで、必要な費用と削減可能な項目の判断しやすくなります。

制作費用変動の要点

周年動画の制作において費用が大きく変動する理由は、「どこに時間と技術がかかるか」によって異なるためです。動画制作の料金は曖昧に見えることがありますが、ほとんどは制作工程ごとの工数によって説明できます。費用が上がりやすい主な項目を整理すると、以下の点が挙げられます。

撮影日数

撮影が複数日に及ぶ場合、カメラマン・音声・照明スタッフの稼働が追加され、費用に直結します。

ロケーション数の増加

複数施設の撮影、移動が必要なロケが加わると、時間とコストが増えます。

アニメーション制作

モーショングラフィックやキャラクターアニメは、デザインと構成作業が多く、一般的に工数が高くなります。

ナレーション収録

プロのナレーターを起用する場合、スタジオ費用とナレーション料金が加わります。

資料スキャン・写真加工

社史資料や古い写真を使用する場合、スキャン・修正などの手間が増えることがあります。

周年動画は「歴史」「理念」「未来」を伝えるため、通常のPR動画よりも情報量が多くなる傾向があります。そのため、構成台本に時間がかかり、編集工数も増える傾向があります。これらを事前に理解しておくことで、必要な工程と不要な工程を適切に取捨選択できるようになります。

制作会社を比較する際のチェックリスト

周年動画を制作する際、見積額だけで制作会社を判断すると、後から追加費用が発生したり、完成後に「イメージと違った」というギャップが起きることがあります。そのため、「何が含まれていて、何が追加費用になるのか」を正しく理解したうえで比較することが重要です。

制作会社を比較する際のポイントとしては、以下の観点があります。

これらのポイントを比較することで、見積金額の内訳がより明確になり、制作会社の強みや対応範囲、プロジェクトの進め方が把握しやすくなります。

とくに周年動画は、関係者が多く意思決定が複雑になりやすいため、企画段階でのすり合わせや伴走体制の有無が完成度に大きな影響を与えます。金額だけではなく、「プロジェクト全体を丁寧にリードしてくれる会社かどうか」を判断軸にすることが、失敗しない制作会社選びの鍵となります。

周年動画で失敗しない構成要素

周年動画は、完成した映像そのものだけでは評価できません。視聴者がどう受け取り、どんな感情を持つかは、制作の初期段階で設計されるシナリオ（構成台本）・素材の質・演出表現によって大きく左右されます。周年動画は企業の歴史・文化・理念・未来を表現するため慎重な表現が求められます。本章では、周年動画を制作する企業が必ず押さえるべき3つの構成要素について解説します。

周年ストーリーをつくる「構成台本」の作り方

周年動画制作において最も重要と言えるのが、構成台本（シナリオ）の設計です。周年動画は式典上映・採用・記念サイト・SNSなど多くの場面で活用されるため、単に年表を並べるのではなく企業らしさが自然と伝わるストーリーが必要になります。構成台本では、企業の歩みを整理し、どの出来事が今の企業価値につながっているのかを丁寧に紐づける作業を行います。

一般的な周年動画の構成は、
・オープニング（理念・象徴表現）
・歴史の振り返り（節目の出来事）
・現在の事業・取り組み紹介
・未来へのメッセージ
・エンディング（象徴的なカットで締める）
という流れが多く採用されています。

ただし、これをテンプレートとして使うのではなく、企業ごとのストーリーに合わせて柔軟にアレンジすることが重要です。シナリオ作成の段階で、経営者・社員へのヒアリングや資料分析を行い、必要要素を深掘りします。周年動画の魅力は、企業の温度や価値観が映像を通して視聴者に伝わる点にあり、その根幹は構成台本によって形づくられます。

周年らしさを生む演出

周年動画の演出は伝わり方を決める最後の工程です。同じ素材を使っていても、演出次第で視聴者が受け取る印象は大きく変わります。周年動画では、企業の歴史を扱うため、丁寧かつ品格のある演出が求められます。代表的な演出要素は次のとおりです。

タイムライン演出

年代ごとに企業の成長を整理し、“歩み”を視覚的に表現する。

象徴カット

創業地、企業の象徴となる建物、理念を象徴するシーンなどを冒頭やラストに配置し、動画全体の軸をつくる。

BGMの選定

周年動画では、勢いのある音楽だけでなく、企業のイメージを引き立てる落ち着いたトーンのBGMが有効。

演出を検討する際は、「視聴者はどんな気持ちでこの動画を観るか」という視点が欠かせません。多くの周年動画は式典で上映されますが、式典会場は静かで荘厳な雰囲気であるため、過度な動きや派手なエフェクトはかえって違和感を生むことがあります。企業の品位を守りつつ、伝えたいメッセージを最大限引き出す演出が重要です。

また、演出設計には再利用性の観点も含める必要があります。周年動画は式典後も採用・SNS・営業・ブランドサイトなど多様な場面で活用されるため、場面ごとに短尺版を作れる構成で設計することが望ましいです。演出の方向性を初期段階で整理しておくことで、多方面での活用がしやすくなります。

周年動画の種類と選び方

周年動画の制作では、企業が抱える目的や伝えたい内容に合わせて複数の表現手法があります。式典の格式を高める動画を求める企業もあれば、採用・SNS・IRなど用途を広げたいケースもあります。

周年動画は決まった形が存在するわけではなく、企業の伝えたいテーマによって最適な種類が変わります。本章では、代表的な動画タイプを整理しながら、用途や対象に合わせた選び方を明確にします。

実写型

実写型は、周年動画制作で最も選ばれる形式です。実際の働く姿や現場の空気が伝わりやすく、視聴者が企業のリアルを理解しやすい点が特徴です。インタビューでは、経営層や社員の言葉を通じて企業文化が自然と表現され、長期的に使えるコンテンツとして価値を持ちます。式典での上映はもちろん、採用動画や会社紹介として活用しやすく、多用途で扱えるためコストパフォーマンスも高くなります。

また、現場撮影は「企業らしさ」を視覚的に伝える手段として有効です。職場の雰囲気、製品が生まれるプロセス、社員同士の関わりなど、静止画では伝わらない温度を映像で表現できます。周年動画においては、歴史と未来のメッセージをつなぐ重要な役割も果たします。

実写型は編集次第で多様な見せ方が可能で、素材の使いまわしによる派生動画の制作もしやすい形式です。企業の“人”や“現場”を魅力として伝えたい場合、実写型は最適な選択肢となります。

▼ジャリアの実写動画制作事例①

採用ブランディング動画制作 イベントムービー「サーキット走行会エンジニア篇」

▼ジャリアの実写動画制作事例②

1日の流れを軸に伝える企業の魅力と安心感 採用動画制作

アニメーション型

アニメーション型の周年動画は、歴史の長い企業や、概念・事業モデルが複雑な組織に適しています。実写では説明しにくい内容も、図解やモーショングラフィックを用いることで、視覚的にわかりやすく伝えられます。周年動画では、「企業の成り立ち」「事業領域の変遷」「未来戦略」など抽象度の高いテーマが扱われるため、アニメーションはストーリーの整理に役立つ表現手法です。

アニメーションの強みは、映像全体のトーンを統一できる点にあります。実写の撮れ高に左右されず、構成台本さえ固まっていれば、安定した品質で制作しやすい特徴があります。また、ナレーションとの相性もよく、短い尺で多くの情報を整理して伝えることができます。式典用としてもWeb用としても活用しやすく、ブランドイメージを損なわない品のある表現が可能です。

さらに、アニメーションは国や文化の違いを超えて伝わりやすく、海外向けに周年メッセージを発信する企業にとっても相性が良い形式です。事業の概念図や価値提供プロセスを紹介する場合にも効果的で、周年動画を企業理解の入口として位置づけられます。

70周年施策 キャラクターの世界観で描く、企業の想いと誕生ストーリー

70年の歩みを未来へつなぐ、周年動画制作事例

実写＋アニメのハイブリッド型

ハイブリッド型は実写でリアルを伝えながら、アニメーションで情報整理を行う構成が多く、周年動画に求められる要素をバランスよく満たせるためです。具体的には、オープニングをアニメーションで企業の歩みを紹介し、中盤から実写のインタビューや現場映像で企業文化を表現し、最後に未来メッセージを再度アニメーションでまとめるなど、組み合わせの幅は広くなります。

この形式は、周年動画を多用途で活用したい企業に特に向いています。実写部分は採用・SNS・会社紹介に分割でき、アニメーション部分はプレゼン資料や説明動画として転用しやすいため、制作コスト以上の価値を生みやすい特徴があります。

ハイブリッド型は、企業規模による向き不向きがほとんどなく、どんな企業でも採用しやすい形式です。素材の量に制限がある場合でも、アニメーションで情報を補うことで映像全体の密度を高めることができ、視聴者の理解を促す動画として最適です。

周年イベント・式典での動画活用方法

周年動画の価値は、完成した映像をどの場面で、どう使うか”によって大きく変わります。特に周年式典・記念イベントは、動画が最も強い効果を発揮する瞬間であり、企業の節目を印象づけるための重要なステージです。

式典は参加者の集中度が高く、企業が伝えたいメッセージを確実に届けられる場であるため、動画の上映位置、長さ、音響、演出との連動までを設計することで、映像の説得力が大幅に向上します。

本章では、式典での上映方法に加え、社内外での効果的な活用方法を整理し、周年動画を資産として最大化するための導線設計を解説します。

周年式典当日の上映設計（入場演出・オープニング映像）

周年式典は、動画が最も注目される場であり、上映設計によって参加者の体験価値が大きく変わります。周年用に用意した動画は、単に見せるのではなく式典全体を通して意味を持たせることが重要です。そのため、動画をどのタイミングで上映するかは慎重な検討が必要になります。多くの企業が効果を上げている方法として、以下のような流れがあります。

入場時：短尺のウェルカム映像

参加者が会場に入る瞬間から企業らしさを感じてもらうための導入として有効。

開会直後：周年オープニング映像

企業の歴史や理念を凝縮した映像を置くことで、式典全体のトーンが明確になります。

後半：未来メッセージを込めた動画

式典の締めとして、今後の方向性を共有する映像を用いると節目としての意味付けが強くなる。

上映設計では、「参加者にどういう気持ちで式典を終えてほしいか」を起点に構成を考えることが欠かせません。音響や照明との同期、スクリーンサイズに合わせた映像調整など、技術面の事前確認も必要です。特に式典会場では、普段見慣れない大画面で上映されるため、画質・音声を最適化したデータでの納品が求められます。

周年動画は、式典全体の“温度”をつくる中心的な役割を担うため、上映計画を丁寧に設計することで、企業のメッセージがより深く伝わる場になります。

社外PRでの活用（メディア・SNS・営業資料）

周年動画の成果を社外にも広げることで、企業の信頼性やブランド発信力が高まります。社外向けPRは、周年のタイミングで注目が集まりやすいため、メディア・顧客・取引先・求職者に向けたコミュニケーションの強化に最適です。主な活用場面として、以下が挙げられます。

メディアへのプレスリリース素材として提供

動画があることで、企業の歴史や活動内容を視覚的に理解してもらいやすく、掲載率向上が期待できる。

営業資料への組み込み

会社紹介時に動画を活用すると、事業内容や価値提供が伝わりやすく、コミュニケーションの質が向上する。

・公式SNS・YouTubeへの掲載

周年という節目は投稿の話題性が高く、動画はユーザーにとって理解しやすい形式であるため、認知拡大とエンゲージメント向上につながる。

企業の外部向け発信は、テキストだけでは情報量が限定されますが、周年動画を活用することで視覚的に伝わる企業紹介が実現します。企業の価値を再整理した周年動画は、単なる記念映像にとどまらず、中長期的なPR活動の核になるのが特徴です。

ジャリアが周年動画制作で選ばれる理由

総合広告会社として周年プロジェクト全体を伴走できる

ジャリアが周年動画制作で選ばれる最も大きな理由は、動画制作のみならず、周年プロジェクト全体を伴走できる点にあります。周年は、広報・採用・経営企画など複数の部署が関わるため、社内調整や情報整理が複雑になりやすい領域です。ジャリアは企業ブランディング、広報戦略、採用コミュニケーションなどの業務を日常的に支援しているため、動画制作の枠にとらわれない包括的なサポートが可能です。

具体的には、以下のようなプロジェクト全体の支援を行えます。
・周年メッセージの言語化
・式典の構成・演出の整理
・社員インタビュー設計や資料収集の支援
・動画の活用計画（採用・SNS・営業）まで見据えた設計

「動画を作っただけで終わる」のではなく、「周年を企業成長の起点にする」という本来の目的を実現できます。周年は一度きりのタイミングであり、成果が数年間にわたり影響するプロジェクトだからこそ、全体像を理解した伴走力が強みとして活きます。

動画・イベント・広告・SNSまで媒体を横断する制作体制

ジャリアは広告運用、SNS設計、採用広報、イベント運営など、多岐にわたる実務領域を日常的に支援しているため、「動画をどう使えば最も効果が高まるか」を前提にした周年動画を制作します。

具体的には、
・式典用の長尺映像
・採用サイトや会社説明会で使える短尺版
・SNS投稿向けの15〜60秒カット
・営業資料に組み込む紹介映像
といった、複数フォーマットへの展開を見据えた動画設計を行います。

周年動画は式典当日だけの活用でなく、数年にわたって企業価値を支えるコンテンツとしてご提案します。ジャリアの強みは、この視点を制作工程の初期段階から組み込める点にあります。

まとめ

周年動画制作を成功させる鍵は、動画そのものよりも「周年の目的整理」「ストーリー設計」「活用計画」という準備段階にあります。周年は企業の節目を内外に伝える貴重な機会であり、丁寧に構成された映像は式典だけでなく採用・広報・社内共有など多方面で価値を生み続けます。

動画を一度きりの記念物にせず、長期的に活かせる資産へと育てるために、動画の軸を明確にしたうえで制作を行いましょう。

弊社では周年動画を初め、ブランドブックやパンフレットなどの媒体を横断した制作実績がございます。周年動画をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。

※本記事は、株式会社ジャリアのWebマーケティング部による編集方針に基づいて執筆しています。運営ポリシーの詳細はこちらをご覧ください。