SNSの流行や動画サービスの充実により、動画コンテンツの平均視聴時間は年々増加しています。それに伴い動画広告の市場規模も増え続け、今後も成長し続けると言われています。
さらに5Gの普及によって今後動画広告の持つ力は大きくなり、今以上に当たり前と言える存在になるでしょう。
そんな当たり前に乗り遅れないために、この記事では動画広告についての初歩的な部分を紹介したいと思います。
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目次 動画広告にかかる費用 |
動画広告とは
動画広告とはWEB広告の一種で、文字通り動画を用いて商品やサービスを宣伝する広告のことです。動画配信サービスやSNSなどで配信されており、インスタグラムのストーリーズやYouTube動画を視聴した際に最初や合間に流れる動画広告を皆様も一度は見たことがあるのではないでしょうか？
スマートフォンの普及により爆発的に増加した動画広告市場ですが、その勢いは止まることなく年々拡大し続けています。いまや企業が動画広告を活用するのは当たり前になっており、今後も増加していくでしょう。
引用：サイバーエージェント、2021年国内動画広告の市場調査を発表
サイバーエージェントが発表した調査によると、2021年の動画広告市場は、昨年対比142.3％となる4,205億円。2022年には5,497億円、2025年には1兆465億円に達する見込みだと予想されています。
さらに2021年には「インターネット広告費（動画広告やディスプレイ広告など）」が「マスコミ四媒体広告費（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）」を上回り、今後も動画広告は成長の一途を辿ると言われています。
さらに追い風となっているのが、5Gの導入開始による通信速度、通信容量の増加です。本格的に5Gが普及した際には技術的に困難だった新しい形の動画広告が体験できるかもしれません。
動画広告の種類
動画広告には様々な種類が存在しますが、大きく分けると「インストリーム広告」と「アウトストリーム広告」の2種類があります。この2種類について詳しく解説していきます。
インストリーム広告
インストリーム広告とは本編動画の再生中に流れる動画広告のことです。YouTubeを視聴している際に動画の前後や途中に流れる広告などが代表的で、動画広告の中で最も利用されているフォーマットです。
また、幅広いユーザーにリーチできるため認知拡大に効果的です。動画広告をスキップしがちなユーザーも、自分に関係があると感じれば視聴時間が長くなり、コンバージョンにつながりやすくなるため、費用対効果も高い傾向にあります。
インストリーム広告は、配信されるタイミングによって3種類に分けられます。
◆プレロール広告
動画が始まる前に再生される動画広告です。
本編動画を見るために視聴してもらいやすい傾向にあります。不快感を抱かれにくいため、他の2つの広告に比べて認知してもらえる可能性が最も高い動画広告です。
◆ミッドロール広告
動画配信途中に再生される動画広告です。
冒頭の5秒間はスキップできないため、続きが見たいユーザーは離脱する可能性が低く多くの人に見てもらえます。
しかし、早く動画の続きを見たいユーザーには不快感を与えてしまう可能性もあり、スキップされてしまうことも多いです。
◆ポストロール広告
動画終了後に再生される動画広告です。
本編動画を見終わっているため続きを見たいとスキップされることは少ないです。WEBサイトへのリンクボタンも設置できるため、最もコンバージョンにつながりやすいと言えるでしょう。
しかし、動画を見終わった後に流れるため、離脱されやすいデメリットもあります。
また、上記の動画広告には3つのタイプがあります。
◆スキッパブル広告
動画広告が一定時間再生されるとスキップできる形式の広告です。基本的に5秒流れるとスキップできるものが多いです。
5秒を超えれば任意の場所でスキップできるため、不快感を与えにくい傾向にあります。
◆完全視聴型広告
動画広告が全て再生されてから本編動画に移る形式の広告です。15秒などの短めの時間で作られているものが多いです。
動画広告を最後まで見てもらえるメリットがありますが、ユーザーは自由にスキップできず、終了するまで視聴し続けなければならないため不快感を与えやすいです。
◆バンパー広告
6秒間の動画広告で、スキップできない形式の広告です。スキップはできませんが、6秒という短い再生時間になっているため不快感を与えにくい傾向にあります。
どの種類の動画広告でも、最初の数秒でインパクトを与えると同時に何を伝えたいのかがはっきりわかるようにする必要があります。狙ったターゲット層にしっかりと刺さる動画広告制作を心がけましょう。
アウトストリーム広告
アウトストリーム広告とは、動画コンテンツの枠外で配信される動画広告です。WEBサイトやアプリのバナー、SNSのフィードなどの広告枠に配信されます。
インストリーム広告は配信枠が限られていますが、アウトストリーム広告は基本的に広告枠があれば様々な媒体で動画広告を配信することができます。そのため、幅広いユーザーにアプローチすることができ、潜在顧客に興味を持ってもらいやすいです。認知度やリーチ拡大が目的の場合に適した動画広告です。
アウトストリーム広告は下記の3種類に分かれています。
◆インバナー広告
WEBサイトやアプリのバナー広告枠に表示される動画広告です。Yahoo!トップページの右上にある広告が代表的です。音声はOFFの状態で表示されますが、ユーザーがクリックすることでONにできます。
ユーザーがWEBサイトを訪問した際、コンテンツを視聴している・していないに関わらず自動的に流れるという特徴があり、興味を持っているユーザー以外にも認知してもらいやすいです。
◆インリード広告
WEBサイトの記事やアプリのフィードなどコンテンツの間に表示される動画広告です。SNSのフィード上に流れる広告が代表的です。
インバナー広告ではWEBサイトを開いたと同時に自動的に動画広告が再生されますが、インリード広告はコンテンツの間に挟み込んだり、最後に表示させたりと、ユーザーの画面に表示されたタイミングで再生されます。そのため、自然な流れで最後までしっかりと動画広告を見てもらいやすいです。
インバナー広告に比べて広告枠が大きく、視認性が高いことも特徴として挙げられます。
◆インタースティシャル広告
WEBサイトやアプリで別のページを見ようと切り替えるタイミングで、目的のページに遷移する前やダウンロード中に表示される動画広告です。
認知拡大が狙えますが、目的のページに進むのを遮って表示されるため、不快感を与えてしまう可能性もあります。スキップできる仕様になっており、ユーザーの興味をひくための工夫が必要です。
動画広告の代表的な配信媒体
動画広告を配信する媒体の選択は極めて重要です。狙ったターゲット層に向けて最も適した媒体の調査と選択を行わなければ広告効果は減少してしまいます。
動画広告にかけるコストが無駄にならないように、配信媒体の種類や特徴を事前に把握したうえで配信を行いましょう。
YouTube
YouTubeは世界最大の動画共有サービスです。動画と言えばYouTubeを真っ先に思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。
アクティブユーザー数は世界で20億人、国内では6,500万人以上と圧倒的なリーチ量を誇っており、男女問わず幅広い世代で利用されています。
Google広告を用いて配信するため詳細なターゲティングが可能で、対象のユーザーに動画広告を見てもらいやすいです。
YouTubeの動画広告では上記で紹介したインストリーム広告とアウトストリーム広告の両方を活用することができ、目的によって使い分けることが可能です。
●デザイン〜動画展開｜アミューズメントホール チラシデザイン&YouTube動画広告 制作事例
TikTok
TikTokとは、最短15秒から最長10分のショートムービーを投稿できる動画共有SNSです。アクティブユーザー数は世界で10億人以上、国内では1,700万人近くに上り、急成長を遂げています。
若年層向けの印象が強いTikTokですが、ユーザーの平均年齢は34歳と、必ずしも若年層だけが利用しているわけではありません。
そのため、若年層向けの商材を扱う企業だけでなく幅広い業界で動画広告を活用でき、ターゲティング次第で大きな効果を得られるでしょう。
TikTokは全画面表示で視聴されることが多く、集中して動画広告を見てもらいやすいです。
また、ショート動画をメインとしているSNSのため動画広告とも相性がよく、不快感を与えにくいメリットがあります。
Facebookとは、アクティブユーザー数が世界で29億3,000万人、日本では2,600万人以上が利用しており、世界一のユーザー数を誇るSNSです。Facebookの他にも、InstagramやMessenger、Audience Networkといった様々な媒体で動画広告配信が可能です。
30～50代のビジネスパーソンの利用が多く、他のSNSに比べ若年層の利用率は低い傾向にあります。
実名登録制のため、精度の高いターゲティングが可能です。ビジネス用のSNSとして利用するユーザーをターゲットにした広告が媒体の特性にマッチしています。
動画広告を最後まで視聴してもらいやすいという特徴もあり、中堅層向けの商材を扱っている企業であれば高い効果が期待できます。
Instagramとは、写真や動画の投稿や閲覧に特化したSNSです。アクティブユーザー数は世界で10億人、国内では3,300万人以上に上ります。10代〜20代の女性の利用率が高く、ほとんどの年代で女性の利用率が男性を上回っています。
若年層をターゲットにした商品やサービスを扱う企業は特に相性が良く、動画広告を積極的に活用することで高い効果を得られるでしょう。
また、Instagramは実名登録制のFacebookと紐づいているため、詳細なターゲティングが可能です。
他のSNSに比べて拡散力は劣りますが、アクション率が高くコンバージョンにつながりやすい点は大きなメリットと言えるでしょう。
LINE
LINEとは、アクティブユーザー数が世界で1億9,300万人、国内では9,200万人以上という日本で最も利用率の高いメッセージアプリです。性別や世代を問わず多くの人が利用しており、アクティブ率が高い特徴があります。
LINE NEWSやLINEマンガなど配信先が豊富なため様々なユーザーに動画広告を見てもらえます。
また、LINE内部のアプリだけでなく、外部のアプリと連携したLINE広告ネットワークによってLINE以外の幅広いジャンルのアプリにも動画広告を配信することができます。
国内向けの動画広告配信において非常に有効な媒体であり、適切にターゲティングすることで最大限の効果を発揮するでしょう。
Twitterとは、アクティブユーザー数が世界で3億3,300万人、日本で4,500万人以上という、LINEに次いで高い利用率を誇るSNSです。
「ツイート」と呼ばれる文章の投稿や閲覧の他にも、商品やサービスの情報源として利用されることが多く、流行に敏感な10～20代の若年層の利用率が高いです。
Twitterは拡散性が高いという特徴があり、活用できれば動画広告が多くのユーザーの目に留まり、設定していたターゲット以外の潜在顧客にリーチできます。
また、二次拡散された広告には費用が発生しないため、拡散されるほどコストを抑えながら多くのユーザーにアプローチできるメリットがあります。
●動画広告の種類と配信媒体｜特徴を把握して自社に合った媒体を選ぼう！
動画広告のメリット
市場拡大を続ける動画広告にはどんなメリットがあるのでしょうか。ここでは6つに絞って紹介していきます。
情報量が多くイメージが伝わりやすい
動画広告は静止画広告に比べ、届けられる情報量が圧倒的に多いです。1分間の動画が持つ情報量はWEBサイトのページ3600枚分とも言われ、効率的な情報伝達が可能です。
文字がびっしりと書かれた文章を読むのはハードルが高いと感じる人が多いでしょう。しかし、内容を視覚と聴覚の両方から伝えてくれる動画であれば労力をかけずに情報を得ることができます。短時間の視聴で済むため気軽に多くの人に見てもらえる可能性も高まります。
また、使用方法や効果が出る過程など静止画とテキストだけでは表現が難しいものでも、動画であればイメージがつきやすくなり、よりわかりやすい情報伝達が可能になります。
視覚と聴覚の両方にアプローチできる
動画広告では、ユーザーの「視覚」だけでなく「聴覚」にもアプローチできます。人間には情報を受け取る五感がありますが、その中でも視覚と聴覚から受け取る情報量は凄まじく、9割以上を占めると言われています。
情報収集の大部分を占める2つの感覚を刺激し、働きかけることができるため、動画広告は静止画広告よりも訴求力が大きく、ターゲットの心を掴みやすくなるのです。
従って、動画広告では画面に映る画だけでなく、音楽も重要な役割を果たします。例えば、子供向け商材の動画広告に低音の暗いBGMが流れていたら違和感がありますよね。視覚と聴覚の情報が一致せず、ユーザーは混乱してしまいます。
商材のイメージに合うBGMを選定・制作することで、音楽と企業イメージが結び付けられ印象に強く残りやすくなります。
もちろん、セリフも重要な要素です。テロップや字幕も音声にして流すことで、視覚と聴覚の両方から情報を得ることができます。
また、静止画広告の場合はユーザーが画面を見ないと広告としての意味を成しませんが、動画広告は画面を見ていない状態でも音声のみで宣伝することが可能です。そのため、あらゆる状況でも情報を伝達でき、多くのユーザーに認知してもらうことが可能なのです。
ブランディングや認知拡大効果が高い
上記でも述べましたが、動画広告は視覚と聴覚の両方にアプローチできるため、静止画広告に比べて記憶に残りやすいです。さらに、ストーリー性を持たせることでユーザーの感情に訴えることができ、ブランディングの向上につながります。
動画広告によってユーザーの中に良いイメージが浸透していけば、検討段階で自社の商品やサービスが候補になる可能性が高くなり、購入まで誘導しやすくなります。
また、動画広告の代表的な配信媒体であるYouTubeやSNSの利用率は年々増加しています。Gaiaxによると、国内の10~40代のYouTube利用率は9割を超え、アクティブユーザー数は40~50代が若年層より多くなっています。
そんな幅広い世代から圧倒的な利用率を誇る媒体で目に留まりやすい動画広告を配信することは、認知拡大という目的において非常に有効な手段と言えるでしょう。
興味のない人にも見てもらえる
YouTubeやSNSを閲覧していたときに動画広告が流れ、興味がなくてもついつい最後まで見てしまったという経験をしたことがある人は多いでしょう。
人は本能的に動いているものに反応しやすいため、動画広告は目に留まりやすく、興味がない人にも訴求できる可能性が高いのです。
静止画広告は、基本的に能動的に見てくれるユーザーにしか認知されませんが、動画広告は広告を見ないと本編動画を再生できなかったり、視聴途中で流れるものもあり、興味がない人や認知していない人にも広告を見てもらえます。
自動的に再生される動画広告も多いため、ユーザーは眺めているだけで多くの情報を得ることができ、自然と認知拡大につながります。
SNSでの拡散を狙える
動画広告はSNSで拡散されやすいというメリットもあります。ユーザーが面白いコンテンツだと感じれば拡散され、一気に認知度アップを狙えます。
特にTwitterは拡散性が高く、リツイートされた(二次拡散された)ものに関しては課金されません。そのため、拡散されればされるほど費用対効果が高まります。
ユーザーにとって魅力的な動画広告を制作できれば認知度は爆発的に拡大し、想定以上のマーケティング効果をもたらすでしょう。
効果検証がしやすい
動画広告に限らず、広告運用では効果測定を行い現状を把握し、改善につなげることが重要です。
動画広告はクリック数や再生数、視聴時間など配信した動画広告がどれくらいの効果を発揮したのかを詳しく計測でき、効果検証がしやすいメリットがあります。測定したデータをもとに具体的な改善を行えることも魅力の一つでしょう。
動画広告は配信して終わりではなく、継続して計測と改善を繰り返すことでより効果の高い動画広告を配信できるようになります。
動画広告のデメリット
様々なメリットがある動画広告ですが、以下のようなデメリットもあるため注意が必要です。
制作に時間とコストがかかる
動画広告は静止画での広告物に比べて制作時間とコストがかかります。企画から演出、撮影、編集、キャスティングなどやるべきことが多く時間を要します。
また、他の広告物と比較しても全体的に制作費用は高額になりやすいです。専門性の高さを求められるため、社内に対応できる人物がいない場合は外注費用がかかり、社内で制作する場合も人件費や教育のためのコストがかかるでしょう。
クオリティが効果に直結する
動画広告はメリットが多く高い効果が期待できますが、その効果は動画のクオリティに直結しています。クオリティが高く、ターゲットにマッチした動画広告は好印象を与えることが可能です。しかし、クオリティが低く、不適切な要素のある動画広告は不信感を与えてしまいます。
商品やサービスの魅力を適切にアウトプットできなければ、広告費が無駄になるどころかSNSでネガティブなイメージを拡散される可能性もあることを十分に考慮して制作を行いましょう。
スキップされる可能性がある
種類にもよりますが、動画広告は動画の視聴や投稿の閲覧を妨げることになるため、迷惑に思いスキップしてしまうユーザーも少なくありません。
興味のない人にも見てもらえるというメリットがありますが、逆に言えば興味のない人にも強制的に動画広告を視聴させることになるため、刺さる内容でなければ簡単にスキップされてしまいます。
課金方式によっては動画が一定秒数以上視聴された際やクリックされた際に初めて課金されるものもあり、短尺でスキップできない動画広告もあるため、自社に適した方法で運用しましょう。
●動画広告を始める前に知っておきたいメリットとデメリットを紹介！
動画広告市場で要注目のショート動画
ショート動画とは、各SNSやプラットフォームで投稿や閲覧ができる縦型の短尺動画のことを指します。
ショート動画の長さは媒体によって異なりますが、広告代理店をはじめとするビジネスシーンでは60秒前後の短尺動画を総称してショート動画と呼んでいます。
ショート動画は様々な媒体で活用されていますが、「TikTok」「YouTube」「Instagram」の3つが代表的な媒体として挙げられます。
ショート動画増加の要因
現在は1.5倍速、2倍速で動画を見ることが当たり前の時代になっており、60秒以内で完結するショート動画は通勤・通学中や休憩などの隙間時間で見ることができるため、「動画を視聴する」というアクションに対してのハードルがかなり下がりました。
また、YouTubeの動画であれば、通常はユーザーが興味を持ちサムネイルをクリックした動画しか視聴されませんが、ショート動画は行動履歴をもとにユーザーとの関連性が高い動画が次々と再生されます。
そのため、視聴者はちょっとしたスキマ時間を埋めることができ、自分の興味関心とマッチする新しいチャンネルを見つけやすくなっています。
投稿者側も60秒という短尺のため簡単に動画投稿を行えるようになり、さらに今まで獲得できていなかった親和性の高いユーザーにアプローチしやすくなっています。
このように、忙しい現代人がより短い時間でより手軽に動画投稿・視聴を楽しめるようになったことが大きな要因の1つと考えられます。
各SNSのショート動画の特徴
各SNSのショート動画の特徴について表にまとめましたので、参考にしてみてください。
| TikTok | YouTube | ||
| 尺 | 15秒～最大3分 | 最大90秒 | 最大60秒 |
| BGM | 提供あり | 提供あり | 提供なし |
| アクティブユーザー数 | 1700万人( 2021/8 時点) | 3300万人(2019/6 時点） | 6500万人(2021/9 時点) |
| 主なユーザー層 | 10~20代 | 10~30代 | 10~60代 |
| 視聴目的 | 動画 | 投稿・ストーリー・動画 | 動画 |
各SNSのショート動画を活用するメリット
ここからは、企業がショート動画を活用するメリットについて解説していきます。
TikTok
TikTokのショート動画は「フォロワーがいないから誰にも見られない」ということはなく、独自のAI機能によって様々なユーザーに対して動画を表示してくれます。他のSNSでもシェアされやすく、拡散性が高いといった大きなメリットがあります。
ハッシュタグを設定し、ユーザーに動画を投稿してもらうハッシュタグチャレンジ広告や、実際に商品を利用しているようなフィルターをかけることができるブランドエフェクトなど、TikTokならではの広告もあるため興味を持ってもらいやすいです。
ユーザー自身が参加するため企業やブランドへの好感度も高まりやすく、いいねやシェアで広まりやすいです。「バズる」ことを狙う場合は最も適した媒体と言えるでしょう。
Instagramの公式データによると、約80%のユーザーが何らかの企業アカウントをフォローしており、投稿を見てそのまま購入に至ることも少なくありません。ビジネスとの親和性の高さはインスタグラムを活用する大きなメリットと言えます。
また、リールのショート動画では、通常の投稿と同様にキャプションでテキストを追加することが可能です。商品の詳細を記載したり、ハッシュタグをつけたり、ユーザーにわかりやすく伝わるよう工夫できます。
ショート動画を広告として活用する際はCTAボタンを設置でき、自社サイトや販売サイトに誘導しやすいといったメリットもあります。
YouTube
YouTubeを活用する最大のメリットは、なんと言っても幅広い世代での利用率の高さによる圧倒的なリーチ量と言えるでしょう。
また、チャンネル登録者数が少なくてもおすすめとして興味関心が高いと思われるユーザーに表示してもらえるため、自社のチャンネルを認知してもらい、そのままチャンネル登録につなげやすくなります。
ビジネスで活用するためのポイント
動画広告やアカウント運用を行いたいけど、ショート動画をどのように活用・導入したらよいか分からない方もいらっしゃるのではないでしょうか。
ここからはショート動画をビジネスで活用するためのポイントについて解説していきます。
冒頭でひきつけるクリエイティブを作成する
ショート動画はスワイプすれば次の動画に遷移し、尚且つSNS上のアルゴリズムと呼ばれるAIの分析機能によってユーザーの興味関心が高いと思われるものが次々と再生されます。
そんな中で目に留めてもらうためには、冒頭でユーザーをグッとひきつけるクリエイティブを作成することが重要です。
例えば、「就活生必見！」「住宅の購入を検討しているあなたへ」など、狙うターゲット層をはっきりと指定して呼びかけ「自分ゴト化」を促すことで、興味を持ってくれる可能性が高くなります。
また、あるある動画や比較検証動画、「～する方法」といった解説動画など、みなさんも違うアカウントで似たようなタイプの動画を見たことがあるのではないでしょうか。
バズるショート動画にはある程度規則性があるため、競合や再生数が伸びているショート動画を調査し、どんな構成や演出がバズる傾向にあるのか分析して自社の動画にも取り入れましょう。
テンポを重視する
ショート動画を視聴するユーザーはストレスのないテンポ感を無意識のうちに重視しています。
スキマ時間にショート動画を視聴しているユーザーは、少ない時間でより多くの面白い動画を見たいと思っているため、テンポが遅かったり、いまいちリズムに乗りにくい動画はすぐに次へと飛ばされてしまう可能性が高いのです。
動画の内容によってはゆったりとしたBGMや高性能な映像でひきつけるものもありますが、基本的には短尺で速いテンポの動画が再生されやすいです。
作り込みすぎない
ショート動画では、日常の一コマを演出した撮影や構成も一つの戦略となります。
例えば、インスタグラムのストーリーで動画広告を出稿する場合は、高い技術を用いたハイレベルなものよりも、作り込んでいない親しみのある動画のほうが最後まで見てもらいやすくなります。
作り込みすぎてしまうとかえって不自然になり、一般ユーザーの投稿に挟まれることでより広告感が強調されてしまいます。
スキマ時間に気軽に見られることが多いショート動画では、日常の一コマを演出したような、親近感がわく演出にすることでより長い時間視聴してもらえるでしょう。
●ショート動画をビジネスでうまく活用するには？｜特徴やメリット、活用する際のポイントを解説
ストリーミングサービスの動画広告
前章ではショート動画について紹介しましたが、ストリーミングサービスにおける動画広告市場も急成長を遂げています。ここでは、特に注目を集めるNetflix広告について紹介します。
Netflix広告とは
Netflix広告とは、その名の通りNetflixに配信される広告のことで、本編が始まる前や途中に流れるインストリーム広告です。
Netflixとは、月額制のストリーミングサービスのことで、スマートフォンやPC、タブレットなどのあらゆるデバイスで動画視聴を楽しむことができます。加入者数は全世界で2億2067万人(2022年7月時点)に上り、高い人気を誇っています。
これまでNetflixでは広告の配信を行っていませんでしたが、2022年11月に広告付きプランが登場しました。広告付きプランはベーシックよりも200円安い月額790円で利用でき、本編の再生前や途中に広告が挟み込まれる形になります。
Netflix広告の特徴
1回15~30秒の広告が1時間あたり4分程度流れる仕組みになっています。スキップや早送りすることはできない仕様になっているため、ストレスが大きいのではないかと感じる方も多いでしょう。
しかし、動画を視聴中に実際に広告が流れる頻度はもっと少なく、作品によっては広告が全くない場合もあるため、スキップできないストレスもそれほど大きくはないでしょう。
また、予約型の広告のため、広告主が直接配信を行うことはできません。広告を出稿したい場合は代理店に依頼する必要があることを認識しておきましょう。
Netflixの月額プラン一覧
現在のNetflixの月額プランを以下にまとめました。
| 広告付き スタンダード |
ベーシック | スタンダード | プレミアム | |
| 月額 | 790円 | 990円 | 1490円 |
1980円 |
| 画質 | フルHD | HD | フルHD | UHD 4K + HDR |
| ダウンロード可能台数 | ✕ | 1台 | 2台 | 6台 |
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同時視聴可能台数 |
2台 | 1台 | 2台 | 4台 |
|
広告 |
あり | なし | なし | なし |
|
視聴可能範囲 |
一部視聴制限あり | 全作品見放題 | 全作品見放題 | 全作品見放題 |
これまでの広告付きプランは、動画の画質はHD(720px)、同時視聴台数は1台でした。しかし、2023年4月に変更され、画質はフルHD(1080px)、同時視聴台数は2台に引き上げられました。プラン名も「広告付きベーシック」から「広告付きスタンダード」になっています。
今回の変更により、オフラインで動画を見ることがないユーザーや一部の視聴制限を気にしないユーザーにとっては、通常のスタンダードとあまり変わらないサービス内容となったため、広告付きスタンダードにプラン変更するユーザーは増加していくでしょう。
実際に広告付きスタンダードへの加入者数は増加の一途をたどっており、Netflixは広告付きプラン開始からわずか6ヶ月で世界中の月間アクティブユーザー数が500万人近くになったと発表しています。
急成長する動画広告市場
近年は、インターネットを通じてコンテンツやサービスを提供するOTT(Over the Top)サービスが急速に成長しており、世界中のユーザーが自分の好きな場所、時間、デバイスで提供されるコンテンツを楽しんでいます。
それに伴い動画広告市場も急成長し、Netflix以外にも様々な動画配信サービスで広告出稿が行われています。その中でも、広告配信媒体として代表的なサービスがTVerです。
TVerとは
TVerとは民放5局が共同運営しているプラットフォームで、テレビ放送された番組を無料で視聴することができるサービスです。テレビ放送後7日間以内であればスマートフォンやPCから視聴可能です。
NTTドコモ モバイル社会研究所の調査によると、TVerの利用率は16.4%となっており、無料動画配信サービスの中ではYouTubeに続き2位となっています。
TVer広告の特徴
TVer広告はTVer以外にもFODやGYAO!など多くの媒体に配信可能でリーチできる範囲も広いです。視聴完了率もスマートフォン・PC・CTVすべてで90%超えと非常に高いため、認知度アップが期待できます。
また、年齢や性別、居住地などの属性データの他にも、ドラマやバラエティなどのカテゴリーを指定して配信できるコンテンツデータ、国内最大級のDMPとの連携により年収や職業、興味関心などでターゲティングできるDMPデータを組み合わせた多様な配信が可能です。
同じ動画配信サービスでもNetflix広告とは根本的に異なる特徴を持っているため、広告配信の目的や狙いたいターゲット層によって適切な配信媒体を選定していきましょう。
動画配信サービスは今後も大きく成長していくとみられ、新たに広告プランを設ける媒体もますます増えていくと予想されますが、様々な広告媒体に適応できるような広告運用を行い、認知拡大・CV獲得を目指しましょう。
●Netflix広告とは？広告付きプラン加入者が2倍に! 特徴やグレードアップした新プランを紹介！
動画広告運用のポイント
ユーザーに興味を持ってもらい、目標を達成するにはどんなことに注意すればいいのか、動画広告運用のポイントについて解説していきます。
目的を明確化する
動画広告を配信するにあたって、何を目的として配信するのか。まずはこの点を明確にしましょう。目的を明確にしておくことで、時間と費用両方のコストを抑えながら迅速にPDCAを回していくことが可能になります。
動画広告の目的は「商品やサービスの認知拡大やブランディング」、「売り上げアップ」などがありますが、目的によって動画の内容も変わります。
認知拡大の場合は、とにかく多くの人に見てもらうためにリーチを広げる必要があります。自社が狙うターゲットの年齢層と合致するユーザーが多い媒体を選定し、ターゲットも詳細に設定するのではなく幅を持たせて多くのユーザーにアプローチしましょう。
ブランディングにはブランドの世界観やビジョンを知ってもらうため、興味をひくことに加え商品の価値を理解してもらえる動画にする必要があり、よりクリエイティブの質を問われます。
売り上げアップの場合は、ただ多くの人に動画広告を届ければいいわけではなく、ターゲットの選定が非常に重要になります。興味を持ってくれそうなユーザーに絞って動画広告を配信する必要があるため、媒体も詳細なターゲティング設定が可能なものを選ぶことをおすすめします。
また、動画広告以外の方法では宣伝できないか、動画広告を行うことで予測されるメリット・デメリットなども1つずつ掘り下げながら考えましょう。KPIやCVもしっかりと設定し、配信前に全体像をイメージしておくことで、その後の検証・改善を行いやすくなります。
適切なターゲット選定
動画広告を見てもらいたい人物設定も重要です。認知拡大のための動画広告など多くの人に見てもらう目的であっても、ターゲットの性別、年齢、職業など様々な情報を設定しておかなければ結局誰にも響かない動画広告になってしまいます。
また、興味がない人に動画広告を見せても成果につながる可能性は低く、無駄な費用がかかってしまいます。目的を明確にすることでコストを抑えられると上記で述べましたが、同様に適切なターゲット設定が費用対効果を上げる重要なカギとなります。
ターゲットを設定する際は、まずペルソナを決めましょう。ペルソナとは、自社が狙うターゲット層をより具体的に洗い出した架空の人物像です。
例えば、「福岡に住む30代の男性。総合商社で営業を担当。既婚で子どもがひとりいる。趣味はテニスとキャンプのアウトドア派で休日は家族や友人と出かけることが多い。」というように、職種や家族構成、趣味や休日の過ごし方なども細かく設定することで、より成果が出やすいターゲティング方法が見えてきます。
また、ペルソナ設定により人物像を動画広告運用に携わる全員が解像度高くイメージすることができ、認識のズレを防ぐことができます。クリエイティブの制作や運用の過程においても進行がスムーズになるでしょう。
ストーリー性を重視する
動画広告制作ではストーリー性も重視しましょう。動画広告は静止画広告に比べてストーリー性を持たせやすく、ただ訴求ポイントを強調している動画よりも続きを見たいと思ってもらいやすいのです。
身の回りにモノが溢れている現在の消費傾向は、商品そのものを買う「モノ消費」から、商品を利用することで得られる体験や経験を重視する「コト消費」に変化しています。印象に残らず他社に埋もれてしまう「モノ」としてのアピールではなく、自社ならではの付加価値を提供する「コト」としてアピールすることで印象に残りやすく、他社との差別化を図ることができます。
従って、動画広告を制作する際は商品やサービスの紹介の他にも、実際に利用している様子や利用した後の生活の様子を見せましょう。そうすることでユーザーは自分にどんなベネフィットがあり、生活がどう豊かになっていくのかをイメージすることができ、その後のアクションにつながりやすくなるのです。
また、ストーリー性のある動画広告はユーザーの共感を得やすいというメリットもあります。商品ができあがるまでの過程やどんな思いが込められているのかが伝わる動画広告であれば企業への理解も深まるため、ブランディングとしても効果的です。
目的やターゲットに合わせた媒体の選定
今の時代は、YouTubeやSNS、街中のデジタルサイネージなど様々なメディアへ動画広告を出稿できます。しかし、配信したい動画広告の目的やターゲットに合わせたメディアを選ばなければ効果は半減します。
例えば、Z世代を対象とした商品やサービスならTikTok、40代以上のビジネスパーソンを対象とするならFacebookなどターゲット層に合わせて配信することが重要です。
幅広い世代に認知してもらいたい場合はYouTubeやLINE、若年層向けの化粧品のブランディングならインスタグラムなど、目的によっても適した媒体は変わってきます。
WEB広告はマス広告と違い、地域や年齢、性別、興味のあるコンテンツなど細かくセグメントできるものが多いため、市場調査や分析を行ったうえで適切な媒体を選定できれば高い効果が期待できます。
広告は複数用意する
動画広告は複数作成して配信しましょう。1つの媒体の中でも動画広告を複数作成することによって成功パターンが見えてきます。
冒頭で離脱しているのであれば訴求ポイントが分かりにくかったりインパクトに欠けていたり、そもそも設定したターゲットがズレている可能性があります。最後まで視聴されているのにコンバージョンにつながらない場合は、導線が最適化されていないことも考えられます。
少しずつクリエイティブや設定を変化させていきながら、どんな動画広告であればユーザーの反応がいいのかを見極めることが重要です。
また、ずっと同じ動画広告を配信しているとユーザーは飽きてしまい、「またこの広告か」と不快感を与えてしまうこともあります。
訴求ポイントは同じでも、撮影方法や演出が異なれば新鮮な動画広告として認識してもらえます。自社のイメージダウンを防ぎ、また新たに興味を持ってくれるユーザーを呼び込むことができるでしょう。
クリエイティブの質を高める
動画広告市場は勢いを増しており、どの媒体でもクオリティの高い動画が溢れています。その中で目を留めて視聴してもらうためには適当に作った動画では太刀打ちできません。
ユーザーは基本的に早く本編動画を見たいため、ただ目立つことだけを意識した動画やメッセージが定まっていない動画広告は不快感を与えてしまうこともあります。
冒頭にどんな要素を持ってくるか、キャッチコピーでひきつけるのか、アニメーションを用いた方がいいのか、いくつかパターンを用意して検証を行いながらクリエイティブの質を高めましょう。
また、5秒の再生でスキップ可能になるフォーマットであれば、とにかく最初の5秒で動画広告を見続けるメリットを伝えましょう。
例えば、就活中の大学生であれば「就活に成功するコツをご紹介します」と冒頭で提示された場合「何だろう」「知りたい」と興味を持ち、スキップせずに見続けてもらえる可能性が高くなります。
最近は動画を音声なしで視聴するユーザーも増えているため、動画の内容をわかりやすく伝える字幕をつけることも有効です。しかし、テキスト量が多いと読んでいる間に動画が進み、逆に伝わりにくくなってしまうため、できるだけ簡潔にまとめましょう。
●動画広告を成功させるには？効果を高める6つのポイントを紹介！
動画広告にかかる費用
動画広告の課金方式
動画広告の課金方式は大きく3種類に分けられ、配信媒体によって課金方式は決められています。
CPV (動画再生課金)
CPV（Cost Per View）は、動画広告が再生されるごとに費用が発生する課金方式です。一定の秒数以上の再生で課金されたり、最後まで再生されれば課金されるなど、媒体ごとに課金が発生する再生時間は異なります。一定の時間視聴されたときに初めて課金されるため、費用対効果の高い課金方式と言えます。
単価は「広告の出稿費÷再生回数」で算出でき、50万円の予算で5万回再生された場合のCPVは10円になります。
また、CPVには入札型と予約型の2種類があり、入札型では入札額に応じて表示回数が変動し、予約型ではあらかじめ設定した再生回数に応じた金額を支払います。動画広告運用が初めての方は仕組みがシンプルな予約型をおすすめします。
CPM (インプレッション課金)
CPM（Cost Per Mille）は、動画広告が1000回表示されるごとに費用が発生する課金方式です。再生回数ではなく表示回数によって課金されるため注意しましょう。
単価は「広告の出稿費÷表示回数×1000」で算出でき、50万円の予算で100万回のインプレッションがあった場合のCPMは500円です。
コストを抑えながら幅広いユーザーにリーチできる点に加え、料金も一定のため運用しやすい点がメリットと言えます。
また、広告がクリックされなかった場合でも課金されるため、まずは自社の商品をできるだけ多くのユーザーに知ってほしいといった認知拡大や新商品の宣伝、ブランディングの向上が目的の場合に適しています。
CPC (クリック課金)
CPC（Cost Per Click）は、動画広告がクリックされるごとに費用が発生する課金方式です。広告が何度も表示された場合でもクリックされなければ費用は発生しません。
単価は「広告出稿費÷クリック数」で算出でき、50万円の予算で2,000回クリックされた場合のCPCは250円です。
基本的に自社の商品やサービスに興味を持ってくれたユーザーがクリックしてくれるため、広告費が無駄になりにくいメリットがあります。動画広告からWebサイトへの誘導や商品購入などコンバージョンにつなげたい場合に適しています。
動画広告配信媒体別の課金方式・単価まとめ
以下に動画広告の配信媒体別の課金方式と単価目安を一覧にしましたので、参考にしてみてください。
| 配信媒体 | 広告/課金タイプ | 単価目安 |
| YouTube | インストリーム広告 インフィード動画広告 アウトストリーム広告 バンパー広告 |
3~20円 50~150円 400~600円/1000インプレッション 400~600円/1000インプレッション |
| TikTok | CPV CPM CPC |
5~60円 100~1000円/1000インプレッション 30~100円 |
| インスタグラム | CPV CPM CPC |
4~7円 500~1000円/1000インプレッション 40~100円 |
| ThruPlay CPM CPC |
100~200円 150~500円/1000インプレッション 100~200円 |
|
| LINE | CPM CPC |
400~1000円 40~150円 |
| CPV CPM CPC |
5~20円 400~600円/1000インプレッション 24~200円 |
動画広告を代理店に依頼する場合
動画広告運用を代理店に依頼する場合は運用手数料がかかり、相場は広告出稿費の20%となっています。仮に出稿費が月額50万円とすると手数料は10万円となり、60万円の費用が必要になります。
広告出稿費は広告主が自由に決められるためかかる費用には幅がありますが、初期費用を設けている代理店もあるため最初に確認しておきましょう。
シンプルな動画広告であれば数万円～数十万円で抑えられる場合もあります。しかし、あらゆる施策を試していきたい場合や動画広告の予算にある程度余裕がある場合は100万円~300万円ほどの費用をかけることでより速いスピードで効果を実感しているケースが多いです。
動画広告の費用対効果を高めるポイント
動画広告を運用する際に、費用対効果を高めるにはどんなことを意識すればいいのか。特に重要なポイントに絞って解説します。
媒体によって目的が異なることを認識しておく
動画広告の代表的な配信媒体の中でもYouTubeとTikTokは主に動画を視聴するために利用されますが、他のSNSはフォローしているアカウントの投稿を閲覧したり、コミュニケーションをとるために利用されており、利用目的が異なります。
SNSを利用するユーザーは動画を見るために利用しているわけではないため、できるだけ短く、冒頭の一秒で何を伝えたいのかはっきり示し、興味をひくことが重要です。また、TikTokは動画視聴が目的ですが、ショート動画がメインとなるため簡単にスキップされてしまう可能性が高いです。そのため、SNSの動画広告と同様に冒頭で印象付ける必要があります。
YouTubeでは、広告の種類にもよりますが多くの場合は5秒を過ぎるとスキップできてしまうため、それまでにユーザーとの関連性が高いことを強調したり、続きが気になるような構成にすることで、視聴時間を長くすることができます。
誰に何を伝えたいのかを明確にする
動画広告制作では、まず「誰に」向けて発信するのかを決めます。年齢や性別、居住地といったユーザーの基本データはもちろん、趣味や嗜好、スマホやPCに触れる時間、抱えている悩みなどできるだけ詳細にターゲット像を固めていきましょう。詳細に設定しておくことでターゲットの目線に立ちやすくなり、より刺さる動画広告を制作できます。
また、最も伝えたいメッセージを明確にすることも重要です。セール中で安価になっていることを伝えたいのか、新商品が発売されたことを伝えたいのか、期間限定であることを伝えたいのか、短い視聴時間でもわかりやすくダイレクトにユーザーに届くように訴求したいポイントはひとつに絞りましょう。
配信媒体に適したフォーマット・クリエイティブを考慮する
動画広告制作では、配信媒体に適したフォーマット・クリエイティブを作ることが重要です。それぞれの媒体ごとに適した動画サイズは決まっているため事前に確認しましょう。例えばスマホで見るユーザーが多いにも関わらずスマホに適したサイズで制作していなければ、視聴しているユーザーは違和感を感じ、すぐに離脱してしまうでしょう。
また、クリエイティブの面でも媒体ごとに適した構成は異なります。YouTubeのインストリーム動画広告では5秒でスキップされる前に続きが気になるようにする、インフィード動画広告ではサムネイルで何の広告なのかはっきり印象付けるなど、どんな動画がユーザーに受け入れられやすいのか、より長い時間視聴される傾向にあるのか、媒体の特徴を把握して適した構成で作りましょう。
CTAボタンを設置して導線をつくる
動画広告を配信する目的は様々ですが、共通して言えるのは商品に興味を持ってもらい、その後のアクションにつなげることです。そこで有効なのがCTA(コール・トゥ・アクション)ボタンです。
CTAが設置されていないと、ユーザーは次にどんな行動を起こせばいいのかがわからず、結局視聴しただけで終わってしまいます。ユーザーにしてほしいアクションを考え、「資料請求をする」「予約する」といったわかりやすい言葉で自社サイトやLPへの導線を用意してあげましょう。
ユーザーが動画広告から遷移した先のLP制作も重要です。動画広告とLPには一貫性が必要ですが、動画広告と同じようなことをLPで再度訴求していては、LPに遷移した意味がなくなってしまい離脱率も上がります。一貫性を保ちつつ、新しい情報、より詳しい情報が得られるようなLP制作を心がけましょう。
●動画広告にかかる費用は？課金方式や費用対効果を高めるポイント
動画広告運用代理店の選び方
動画広告の出稿してみたいけど、社内にノウハウやリソースがないため後回しになっている人もいらっしゃるのではないでしょうか。そんなときは代理店に依頼するのもひとつの方法です。動画広告運用を代理店に依頼するメリット
ここでは、動画広告運用を代理店に依頼する4つのメリットを紹介します。
リソース・ノウハウ不足を解消できる
動画広告運用には様々な工程があり、他の広告運用よりも時間を要します。社内で一から運用していくとなるとかなりのリソースを割かなければならず、通常業務に支障をきたす恐れもあります。
また、動画広告が注目されてからまだあまり年月は経っていないため、社内にノウハウを保有している企業は少ないと思います。それに伴い、動画広告運用についての知識がある人も少ないため、学ぶための時間が必要になります。
代理店に依頼することで、動画広告運用業務にあてる時間を社内のコア業務にあてることができ、結果的に会社の利益も向上するでしょう。また、代理店は動画広告運用を成功に導くノウハウを豊富に持っているため、最短距離で費用対効果を上げられるでしょう。
質の高いクリエイティブを制作してもらえる
動画は静止画よりもクリエイティブスキルを問われます。動画制作経験の浅い社内の担当者が制作した動画と、経験値のある動画クリエイターが制作した動画では、やはりクオリティに差がついてしまいます。
せっかく費用をかけて動画広告を運用したとしても、動画そのもののクオリティが低ければ成果を出すことは難しいでしょう。
代理店は、これまでの経験からどんな構成で動画を作ればコンバージョンにつながるのかを熟知しています。また、代理店に動画クリエイターが在籍している場合は、別の制作会社に依頼する費用を抑えながらクオリティの高い動画を制作することができます。
細かいニュアンスも汲み取って反映してもらえるため、しっかり効果を出したい場合は代理店に依頼することをおすすめします。
マーケティング業務もカバーしてもらえる
動画広告運用は制作して配信すれば終わりではありません。動画を制作する前には競合調査やターゲティングの選定、目標を達成するためのプランニングといった事前準備が必要です。
また、動画広告配信後も効果測定を繰り返し、どんな施策によってどんなターゲットがコンバージョンしたのかを把握することや、課題を見つけ運用方法や動画の内容をブラッシュアップしていくことが重要です。
代理店によって対応できる範囲は異なりますが、動画広告運用の効果を高めるカギとなる事前準備から動画配信後の業務まで一貫して請け負ってくれる代理店もあります。迅速にPDCAを回しながら成果を上げていける点は代理店に依頼する非常に大きなメリットと言えるでしょう。
他の媒体と組み合わせた運用が可能
動画広告はひとつの媒体のみで運用するのではなく、他のSNS広告やリスティング広告と併用して運用することでより広い範囲にリーチを広げることができ、効果も倍増していきます。
多くの代理店では他のWEB広告運用にも対応してくれるため、複数の媒体で依頼することをおすすめします。WEB広告全般の運用をカバーし実績を残している代理店であれば、最適な媒体を選定し、効果の倍増が期待できる組み合わせでの運用プランを提案してもらえるでしょう。
動画広告運用代理店の費用相場
代理店に依頼した場合、広告費のほかに運用代行手数料がかかります。手数料の相場は広告費の20%となっており、初期費用を設定している代理店の場合はさらにその金額が上乗せされます。
代理店が対応する業務は、アカウントの開設から動画の企画立案、クリエイティブ制作、効果測定など広い範囲に及びますが、クリエイティブ制作は別料金がかかる代理店や、運用面以外は外注している代理店もあるため事前に確認しておきましょう。
代理店に依頼するためにかかる費用は一概には言えませんが、月20~30万円程度の予算を確保できれば、クリエイティブ制作から運用まで広い範囲を依頼できる代理店が多いです。
月10万円前後の予算になると、一部の業務のみしか依頼できない代理店が多くなります。
月50万円以上用意できる場合は詳細な分析やレポート作成、PDCAを回して改善につなげるマーケティング業務を行ってくれる場合もあります。代理店も様々な施策を試しながら運用できるため、より速いペースで効果を出すことができるでしょう。
動画広告運用代理店を選ぶ際のポイント
代理店に依頼することが決まっても、何を基準に選べばいいのかわからず迷ってしまう方も多いかと思います。代理店によって特徴や強みは異なるため、自社との親和性が高い代理店を慎重に選定することが重要です。
ここからは代理店を選ぶ際にチェックするべきポイントを紹介します。
動画広告運用の実績を見る
WEB広告全般に対応している代理店でも、特定の媒体においては実績が少ない場合もあるため注意が必要です。例えば、自社がYouTube動画広告に注力したいと思っていても、SNS広告の実績ばかりが目立ちYouTubeでの実績は乏しい代理店ではあまり成果を期待できないでしょう。
ホームページの事例を確認したり、問い合わせて資料を見せてもらうなどして、自社のイメージとマッチするような動画の制作事例があるか、また、自社の業界や商材に関する理解が深い代理店かどうかも確認しましょう。
予算に合った料金体系の代理店を選ぶ
代理店によって動画広告運用にかかる費用は異なります。例えば、初期費用や最低出稿額を設定していて、クリエイティブ制作には別途料金がかかる代理店と、初期費用は無料で最低出稿額の設定もなく、クリエイティブ制作費込みの代理店では費用もかなり違ってくるでしょう。
複数の代理店から見積もりを取り、トータルの費用を比較することが重要です。長期的に見て余裕をもった運用を続けていける金額かどうかを確認し、その上でしっかりと成果を見込める代理店かどうかを吟味しましょう。
アカウントは共有してもらう
代理店は動画広告に関するあらゆる業務を代行してくれるサービスですが、会社によっては運用ノウハウが流出することを懸念し、アカウントを共有しないケースがあります。
依頼主と代理店両方が運用状況を確認できる状態でなければ、どんな運用が行われているのかがわからず、データの透明性や信頼性が失われてしまいます。また、運用状況を確認したいと思っても、その都度代理店に連絡することになり、タイムラグが発生します。
アカウントが共有されることでデータの透明性が確保され、代理店との無駄なやりとりを減らすことができます。将来的に動画広告運用のインハウス化を目指している会社であれば、自社にノウハウが蓄積されていくという大きなメリットも生まれるため、アカウントの共有は可能か事前に確認しておきましょう。
担当者を知る
代理店を選ぶ際は、担当者との相性も重要なポイントです。基本的に広告の運用は長期的に依頼するケースが多く、担当者とも継続的にコミュニケーションをとっていく必要があります。
そのため、担当者の人柄に不安点がある場合は長期的に信頼関係を築いていくのは難しいでしょう。連絡が取りにくかったり、返信が極端に遅い場合も同様です。
もちろん、良い成果を得るためにはこれまでの運用経験や知識があるかどうかといったスキル面も大事ですが、人柄といったパーソナルな部分も大きく影響します。代理店の担当者とは事前に顔合わせをし、話をしていく中でどんな人物なのかを確認してから契約しましょう。
ジャリアならではの動画広告運用
ジャリアでは、YouTubeや各SNS、検索エンジンやWEBサイトなど幅広い媒体での動画広告運用に対応しています。事前の競合調査やターゲティング、戦略立案からレポート作成までを一貫して行うことで、コストを抑えた運用を実現しています。
また、クリエイティブ特化型の代理店としてのクリエイティブ力の高さが強みでもあり、運用周りだけでなく動画制作もすべて社内で対応可能です。実写の場合もアニメーションを用いる場合も企業の要望をしっかりとヒアリングしたうえで、社内に在籍する動画クリエイターが成果につながるクリエイティブを制作します。
月次レポートは数値だけでなく、行った施策とその結果から見える課題、今後の改善策なども記載し、確実に成果を上げるためのレポート作成を心がけています。より短いスパンで効果を確認したい場合は週次での報告にも対応しています。
●動画広告運用代理店の選び方｜代理店に依頼するメリットとポイントとは？
動画広告市場の動向
2022年 1月末、株式会社サイバーエージェントにより2020年から2025年までの「動画広告市場規模推移・予測」が発表されました。
ここでは、動画広告を以下の4つの種類に分けています。
①インストリーム広告
YouTube等の動画視聴サイトやアプリで、動画コンテンツの前後や途中に表示される動画広告。
②インフィード広告
SNSのフィードやWEBサイト内の広告枠に表示される動画広告。
③インバナー広告
WEBサイトやアプリのバナー広告枠に表示される動画広告。
④その他
ここではモバイルアプリ・サイトのページ最上部などで拡大表示されるエキスパンド型広告と呼ばれるものや、検索結果に表示された動画コンテンツの一部として表示されるものなど、①②③に当てはまらない動画広告をその他と定義しています。
インストリームとインフィードの2強状態
グラフを見ると、インバナー広告とその他の動画広告は、年々増加しているものの1年間の増加額は100億円以内に収まっています。
対して、インストリーム広告とインフィード広告は毎年大幅な増加を続けており、2020年から2022年までの2年間でどちらも1000億円以上の増加となっています。
現在は、スマートフォンの普及によりモバイル端末の複数所有やSNSの複数利用が当たり前になっています。今後も利用者数は増え続けていくことが予想されるため、2023年以降もその勢いは止まらずインストリーム広告とインフィード広告が8割以上を占める見込みとなっています。
動画広告市場は今後も拡大予定
動画広告市場全体の流れを見ると、2021年と2022年の前年比は130％の5497億円と高い成長率を見せ、2025年には1兆465億円に達する見込みです。
この圧倒的な伸び率からも、業界・業種・規模の大小を問わず様々な企業がSNSや動画配信サービスの動画広告出稿に着手していることがわかります。動画広告の需要はスピード感を保ったまま、ますます拡大していくでしょう。
動画配信型SNSである TikTok、Instagramのリール動画、YouTubeのショート動画など、現在のSNS利用状況を見ても、今後動画での情報発信がさらに主流となることは言うまでもありません。
静止画広告と動画広告の上手な活用法
静止画広告の効果と活用シーン
静止画広告は、広告画像に表示されている情報がすべてです。動画広告のように視聴し続ける必要はなく、一目見ただけで何を伝えたいのか分かってもらえます。
広告を見たすべてのユーザーに一定の情報を届けることができるため、興味を持ったユーザーに期待するアクションを起こしてもらいやすいのです。
動画広告に比べて制作コストも抑えられ、広告出稿に対するハードルが低いこともメリットとして挙げられます。
情報量が少なく、一瞬でダイレクトに訴求したい場合には静止画広告が適していると言えます。
また、コストを抑えながらより多くの人に情報を届け、集客や販売促進につなげることが目的の場合にも大きな効果を発揮します。
動画広告の効果と活用シーン
動画広告は、短時間で膨大な量の情報を伝えることができ、表現方法も豊富です。そのため、静止画と比べてユーザーの理解度・購買意欲を高めやすく、コンバージョン率も引き上げられるというメリットがあります。
商品やサービスの魅力を効果的に訴求できるためユーザーの印象に残りやすく、好感を持ってもらいやすいです。購入する際の候補にも挙がりやすくなります。
また、現在は動画広告市場が拡大しているため、日常的に動画を見るユーザーが増え、動画広告も受け入れられやすい環境になっています。
静止画では伝わりにくい商材の使用方法や制作ストーリー、利用した際のベネフィットなどをわかりやすく訴求したい場合は動画広告が適していると言えます。
動画広告はブランドの世界観を表現しやすく、視聴者に共感を与え、他社との差別化を図りやすいため、ブランディングが目的の際にも大きな効果を発揮します。
静止画広告と動画広告に接触するユーザー層は異なる？
株式会社リチカの『RC総研』レポート第二弾によると、同条件で配信した静止画クリックユーザーと動画クリックユーザーのうち、重複しているユーザーは全体のわずか3.7％という結果となり、広告を見てアクションを起こすユーザー層は静止画と動画で大きく異なっていることがわかります。
つまり、動画一本化にしてしまうと、重複していない静止画クリックユーザーにリーチできなくなるということです。
従って、「静止画 or 動画」のように2つを切り離して考えるのではなく、「静止画 and 動画」のように両者同時に活用していくことが現代の広報活動において重要なポイントです。
2つを効果的に使い分けることでより広い範囲にアプローチすることができ、認知拡大、ブランディング、売り上げアップそれぞれの成果が上がっていくでしょう。
メリットはそのまま活かし、デメリットは補えるような戦略を立てていくことが広告運用を成功に導くカギとなります。
●静止画広告と動画広告を効果的に活用するには？両者の特徴を理解して使い分けよう！
5G時代の動画広告
2020年3月から5Gサービスがスタートし、現在は4Gから5Gへの移行期間となっています。
5Gが普及することで動画広告市場のさらなる拡大が予想されますが、具体的にはどんな影響があるのでしょうか。
5Gとは
5Gとは「5th Generation」の略称です。携帯電話などに用いられる通信規格の5代目ということで、日本語では「第5世代移動通信システム」と表記されます。5Gは、従来の4Gに続く次世代の通信規格として2020年3月にサービスが開始されました。
1Gの携帯電話は、音声通話機能のみでしたが、2Gになると電子メールやインターネット回線を利用できるようになりました。3Gでは2Gよりもはるかに通信速度が速くなり、スマートフォンの普及に伴い4Gサービスが始まり、さらなる高速通信、大容量のデータ保存が可能になりました。
そして現在、5Gの普及が着々と進んでいます。5Gが普及すれば、日常のあらゆるモノがインターネットに接続され、テクノロジーが発展し、生活がさらに快適になることが期待されています。
5Gの特徴
5Gには大きく3つの特徴があり、いずれも4Gと比べて性能が格段に上がっています。
高速大容量
5Gは、4Gに比べて通信速度が速くなり、より多くのデータを送ることが可能です。総務省の情報通信白書によると、5Gの最大通信速度は、下りが20Gbps、上りが10Gbps程度となっています。4Gの最大通信速度が下り1Gbps、上りで数百Mbps程度であることを見ると、10倍以上の速度となっています。
この数値がどれくらい速いかというと、例えば2時間の映画をダウンロードするのに4Gでは5分かかっていたところを5Gではわずか3秒で完了してしまうのです。
現在はまだ4Gが主流ですが、スマートフォンで動画を見る際に、動画が途切れてしまったり、固まってしまった経験がある方も多いと思います。これはデータの通信容量が不足しているために起こってしまう現象です。
今後、4Kや8Kといった超高画質映像を見るようになったり、あらゆるモノがインターネットに接続され情報交換が行われるIoT化が進めば、さらに通信容量は不足します。しかし、5Gが登場したことでこの問題は解消され、快適なインターネット環境が整うことになるでしょう。
高信頼・低遅延通信
5Gは、4Gに比べて低遅延であり、タイムラグのないシームレスな通信が可能です。総務省の情報通信白書によると、5Gの遅延は1ミリ秒程度となっています。4Gと比べてみると、遅延は10分の1程度に短縮され、精度は10倍になります。
従って、5G環境であれば、緊急のメールがなかなか送信されなかったり、WEB会議で相手の音声が遅れて聞こえ、コミュニケーションがスムーズにとれないなどのストレスから解放されるでしょう。
また、信頼性が保証され、今までは実現が難しかった自動運転や、医師が遠隔地からロボットを操作して手術を行うことも可能になります。
例えば、自動運転で飛び出してきた車にぶつかりそうになった際、ブレーキをかける動作が少しでも遅れれば事故になりますが、素早い通信で危険を察知して止まることができるため事故を防ぐことができます。
多数同時接続
5Gは、4Gに比べてはるかに多くの端末をインターネットに同時に接続することが可能です。総務省の情報通信白書によると、5Gでは1㎢あたり100万台程度が同時に接続可能になる見込みです。4Gでは1㎢あたり10万台程度の接続だったため、10倍の接続数となります。
例えば、今までは自宅の部屋の中で自動接続できるのはわずか数個の端末だけだったのに対し、5Gでは約100個の端末やセンサーが同時接続できるようになるのです。
現在もPCやスマートフォン、タブレット、ゲーム機など様々な機器をインターネットに同時接続していますが、回線が混雑すれば端末の動きは鈍くなり、遅延やフリーズが起こってしまいます。
IoT化が進み、PCやスマートフォンのみならず、家電やカメラ、自動車やドローンなど身の回りの多くのモノが接続され、通信を行うようになる世界では5Gの存在は必要不可欠なものとなります。
5G実用化が動画広告にもたらす影響
ここまで5Gの特徴について解説してきました。では実際に5Gが実用化されると動画広告にどのような影響があるのでしょうか。
時間や場所を選ばない動画広告配信が可能
5Gでは大容量通信に加え、あらゆる端末を接続できるため、時間や場所を選ばずに動画広告を配信できるようになります。
現在は街の中の広告というと看板やポスターを見かけることが多いですが、5Gが普及すればディスプレイを使った動画広告配信が増えることが予想されます。
例えば、電車やバスに設置されているサイネージやエレベーターに設置されている鏡などにユーザー属性にマッチした動画広告を自動で流すといったことも可能になります。
このように5Gであれば、いつでも、どこでも、どんな配信媒体でも、遅延を抑えてユーザーごとに訴求力の高い動画広告を配信できるのです。
4Kや8Kの動画広告配信が可能
5Gの高速大容量・低遅延通信により、4Kや8Kなどの高解像度の動画広告をリアルタイムで配信することが可能になります。
4G環境では高解像度の映像配信は負担が大きく、遅延やフリーズしてしまうケースも多くありました。しかし、5Gであれば高解像度でクオリティの高い動画広告をスムーズに配信できるようになります。
没入感が増してユーザーの印象に残りやすくなるため、購入検討する際の候補に挙がりやすくなり、コンバージョン獲得が期待できるでしょう。
VRやARの動画広告配信が可能
VRやARのサービスは徐々に増えていますが、5Gになることでこれらを用いた動画広告配信が可能になります。
VRとは、仮想現実と呼ばれ、専用のゴーグルを装着し、実際にその空間にいるような体験ができるというものです。ARとは、拡張現実と呼ばれ、現実世界にバーチャルな視覚情報を与えて現実環境を拡張するというものです。
VRやARを取り入れることでユーザーが実際に体験することができ、商品やサービスの使い方や魅力がダイレクトに伝わります。その結果、訴求力が高まるとともに購買意欲も向上し、売り上げアップにつながります。
VRやARは多大な通信容量を要するため、4Gが主流の現在は一部での普及にとどまっていますが、5Gが主流になることで動画広告も広く普及するようになるでしょう。
5G時代で動画広告を成功させるポイント
5G時代の動画広告運用で大きな成果を得るためにはどんなポイントに注意すればいいのか、3つに絞って紹介していきます。
既存広告と併用する
5Gが普及することで、動画広告が主流になることは確実ですが、他の広告手法が活用できなくなるわけではありません。既存の広告手法にもそれぞれメリットがあり、組み合わせることでデメリットを補い相乗効果を発揮することができます。
まずは5Gの特性を十分に活かせる広告手法は何なのか検討し、その後、既存の広告手法と組み合わせてより大きな成果を出せるよう戦略を立てていくことが重要です。
適切な媒体を選定する
5Gが普及すればSNSを利用するユーザー層はさらに広がり、新たな動画配信コンテンツが増えていくことも考えられます。そんな中で、費用対効果の高い動画広告運用を行うためには、各配信媒体の特徴を把握して自社と親和性の高いユーザーが多い媒体を選ぶことが重要です。
幅広い世代を網羅したいのであればLINE、30代以上のビジネス層向けであればFacebook、比較的若い世代向けであればTwitterやInstagram、TikTokなど、高い効果が期待できる媒体を選んで動画広告を配信しましょう。
動画の尺を短くする
5Gにより動画広告が普及することで、日常生活で動画広告を目にする機会が増えるため、少しも興味がないものや長く感じるものはスキップされやすくなります。そのため、動画はできるだけ短くしてメッセージを端的に伝えましょう。
動画広告の一種であるバンパー広告はスキップはできませんが6秒で終わります。その程度の短さであればユーザーはあまりストレスを感じることなく最後まで動画広告を見てくれる傾向にあります。
また、再生時間が短いことで伝えたいメッセージがぼやけることなくダイレクトに届き、興味を持ってもらえる可能性も高くなります。
●5Gで動画広告はどう変わる？来たる5G時代がもたらす影響について解説まとめ
動画広告が持つメリットや配信媒体、これからの動画広告の展開について紹介しました。
テレビCM一強の時代から、いまや誰でもいつでもどこでも視聴可能なインターネット広告が新たなマスメディアになる時代がやってきました。今後動画広告はさらに市場規模を拡大していくと予想されています。
現在、動画広告に取り組んでいない企業も、今後どんどん動画広告市場に参入していくことになるでしょう。早い段階から動画広告についての理解を深め、効果的な動画広告配信ができるよう準備しておきましょう。
弊社では、動画広告を配信するにあたって、配信プランの設計・動画制作・広告設定・広告配信・WEBレポートまで、ワンストップで承ります。
動画広告に興味がある方や、配信効果を改善したい方は、お気軽に弊社までお問合せ下さい。
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| WRITER / HUM 株式会社ジャリア福岡本社 WEBマーケティング部 WEBライター 株式会社ジャリア福岡本社 WEBマーケティング部は、ジャリア社内のSEO、インバウンドマーケティング、MAなどやクライアントのWEB広告運用、SNS広告運用などやWEB制作を担当するチーム。WEBデザイナー、コーダー、ライターの人員で構成されています。広告のことやマーケティング、ブランディング、クリエイティブの分野で社内を横断して活動しているチームです。 |